「人工知能やロボット等で、日本の労働人口の49％が代替可能に」――。そう指摘して大きな注目を浴びたのは、2015年の野村総研のレポートだ。そこから約10年経ったいま、思わぬ形で再び話題になっている。

レポートには、人工知能やロボット等による代替可能性が「高い職業」と「低い職業」がそれぞれ100ずつリストになっていた。

例えば、代替可能性が高いと予想されていた職業には、介護職員や保育士、調理人があがっている。しかし現代では、いずれもAIに代替されにくい職業と見なされている。自動車整備工や配管工、建設作業員、警備員、タクシー運転手なども、当面は代替される気配がない。

一方で、代替可能性が低いと見られていたコピーライターやシナリオライター、グラフィックデザイナーなどのクリエイティブ職種は、すでに一部タスクが生成AIに置き換えられている。プログラマーやソフトウェアエンジニアですら、基本的なコーディング作業の一部が自動化されている。

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