背景に見逃し無料配信動画サービスなどの充実

マスコミ四媒体の広告費は前年比96.6%の2兆3161億円。ラジオや雑誌は前年と比べて微妙に伸びたものの、全体では2年連続の減少となっている。一方でインターネット広告費は前年比107.8%の3兆3330億円。堅調に伸び続けており、特に動画広告の好調さが目立った。一方でプロモーションメディア広告費は前年比103.4%の1兆6676億円。2022年に比べるとじわりと伸びた結果となっている。

日本においてはインターネット広告が前年比107%の伸びを記録している。これに関しては単純なWebサイト掲載の広告以外の部分、具体的にはマス四媒体由来のデジタル広告費のうち、ラジオとテレビの広告費が伸びているという理由がある。

「マス四媒体由来のデジタル広告費」とは、新聞・テレビ・雑誌・ラジオの四媒体が運営しているWebメディアに投下された広告費のことである。マス四媒体のWebメディアであっても、デジタル広告であればインターネット広告媒体費に含まれるのだ。そのうち、新聞デジタル広告費は前年比94.1%のマイナス成長、雑誌デジタル広告費は前年比100.2%でほぼ横ばいとなった。

一方で伸びているのが、テレビとラジオのデジタル広告である。radikoなどラジオ由来のWebメディアでのデジタル広告費は前年比127.3%の成長率。さらにテレビメディア関連のデジタル広告費は前年比126.6%の成長率となっている。オールドメディアというイメージも強い近年のテレビとラジオだが、その活動領域をWebに伸ばした結果、広告費が毎年前年を上回る勢いで流れ込み続けているのである。

特にテレビ由来のWebメディアに関して言えば、見逃し無料配信動画サービスなどの充実が大きい。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e71bce7a70351c8317b6243b333e868c7c53cb5e

※本記事は、スウィングクルーがピックアップしているマーケティング関連ニュースのクリップです。スウィングクルーが発表しているニュースではございません。