2022年「40 Under 40」、結果発表 アジア太平洋地域のマーケティング、広告、メディア業界で目覚ましい活躍をした若き才能を選ぶ2022年「40 Under 40」の結果が発表された。

日本からは4名が選ばれた。

 

目黒圭祐氏（OpenX　カントリーマネージャー）

 

杉山元規氏（Droga５　グループクリエイティブディレクター）

 

荒井伸洋氏（TBWA HAKUHODO　シニアクリエイティブディレクター）

 

リッシュ・ゴパル氏（ビーコンコミュニケーションズ　コンテンツ担当責任者）

 

 

https://www.campaignjapan.com/article/%e4%b8%96%e7%95%8c%e3%83%9e%e3%83%bc%e3%82%b1%e3%83%86%e3%82%a3%e3%83%b3%e3%82%b0%e7%9f%ad%e4%bf%a1%ef%bc%9a2022%e5%b9%b4-40-under-40-%e7%b5%90%e6%9e%9c%e7%99%ba%e8%a1%a8/482562

 

 

 

 

 

 

世界の広告費成長率予測を下方修正

 

グループエム グループエム（GroupM）がこのたび発表した2023年の広告費予測は、これまでの見通しからさらに下方修正したものとなった。

 

1年前には広告費の成長率を9.7％と予測していたが、今年6月には8.4％、今回は6.5％に。

 

インフレや生活費高騰、中国で長引いたゼロコロナ対策が大きく影響した。なお今回の予測では、米国の中間選挙（総額126億米ドルに上るとみられる）による影響は除外している。

 

2022年の広告売上の55.5％を中国と米国が占めるため、広告費成長率の予測は両市場の影響を大きく受ける。中国ではゼロコロナ対策によって、当初見込んでいた10.2％増から0.6％減に下落。

 

10.8％増を見込んでいた米国は、7.1％増にとどまった。 大規模な市場の多くでレイオフが急増したものの、失業率は依然低く、小売や製造の業界は増収となる見通し。

 

「多くの企業の広告予算は収益に比例するという事実を鑑みると、急激なインフレがあろうとも、広告主の収益が上がれば広告予算も増えます」と、ビジネスインテリジェンス担当グローバルディレクターのケイト・スコット=ドーキンス氏は語る。

 

 

媒体別にみると、2022年のデジタル広告は9.3％増（6月の予測では11.5％増）。

 

コネクテッドTVの2桁成長がリニアTVでの減少分を相殺し、テレビ広告全体では1.7％増を見込む。

 

オーディオ広告は2022年に3.8％成長し、2023年には1.3％増へと減速すると予測している。

 

 

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