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カギを握る3点

地上波テレビの終焉、および、電波オークション

Customer Data Platform（CDP）とリテールメディアの台頭

AIの実用化と既存検索エンジンの凋落

今後の10年でテレビ局が電波返上する可能性がある。そのため、テレビはネットメディアになる。すると、YouTubeやAbemaTV、Netflixなどと横並びになってしまうので、テレビ局もCDPを準備していくほうがいい。

つぎに、2024年のサードパーティーCookie廃止後、その代わりになるのは、「ファーストパーティデータとして収集した顧客データ」である。

この顧客データをベースにして、広告効果に応じて各広告媒体は「棲み分け」ていく。もちろん、広告配信テクノロジーも重要で、リッチな顧客データがあったとしても、広告主が満足する効果を出せなければ、その媒体は広告事業的には廃れていく。ここには、テレビ局もリテールメディアも含まれる。

ただし、広告効果はコンバージョン目的だけではなくブランディング目的もある。リテールメディアはコンバージョン目的に向いていて、動画広告配信はブランディング目的に向いている。その観点からも、それぞれ目的に応じて「棲み分け」ていくはずだ。

また、今後の10年は、AIの実用化によって、既存検索エンジンの凋落が徐々に進行していく。そういう意味では、大手検索エンジン企業は、AIへの投資が非常に重要になるだろう。また、それぞれが持っている顧客データに応じて検索連動型広告も「棲み分け」ていくことになる。

※本記事は、スウィングクルーがピックアップしているマーケティング関連ニュースのクリップです。スウィングクルーが発表しているニュースではございません。