株式会社電通によると、総広告費はすでにコロナ禍以前よりも増加している。コロナ禍前の2019年を100とすると、2021年には98.0、2024年には110.6と順調な伸びを示している。その中でも、特にインターネット広告は、2021年にはすでに128.5、2024年には173.5と大幅に増加している。

しかし、交通広告や折込、ダイレクトメール、フリーペーパーなどのプロモーションメディア広告費は、2024年でも75.8％程度とコロナ禍前の水準に戻っていない。

交通広告も、2021年には65.3、2024年には77.5となっている。コロナ禍前の水準に戻っていないだけではなく、デジタルサイネージなどが増加しているが、従来型の中吊り広告など車内広告が減少していることが理解できる。

2016年の調査（株式会社アスマーク調べ）では、「電車に乗っているときにしていること」で、最も多いのは「スマートフォンの操作」であり67.3％となっている。通勤時間帯の電車の車内でも、多くの人が、スマートフォンを操作している風景が定着している。

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