「AIバブル論」が最近、米ビッグテック（アップル・マイクロソフト・メタ・アマゾン・アルファベット・テスラ）企業の第2四半期の実績発表と株価下落以後、いっそう拡散している。3日（現地時間）、ブルームバーグはこれらの企業の利益増加率が29.9％で、昨年第4四半期（56.8％）と今年第1四半期（50.7％）より鈍化し、「今後第3四半期（17.2％）と第4四半期（18.7％）には今よりさらに低くなる見通しであり、投資家らがもはやAIの可能性に共感していない」と報道した。

「バブル論」が広がる理由は、莫大な投資で作り出した「AIモデル」が「収益化」につながっていないためだ。2022年末、OpenAIが「ChatGPT」を出した後、ビッグテックは競ってより巨大なデータ、より大きなコンピューティングパワーに資金を投資した。しかし、収益はインフラ構築に必要なハードウェアを提供したNVIDIA（エヌビディア）などが持っていっただけだ。米国のベンチャーキャピタル（VC）であるセコイアキャピタルは6月、「AIに投入された資金を考慮すれば、技術業界が年6000億ドルの売上を上げなければならないが、道は遠い」と明らかにした。

フィナンシャルタイムズは2日、今年上半期のマイクロソフト、アマゾン、メタ、アルファベットによるAI関連投資は計1060億ドルで、昨年同期の投資額より50％増加したと報じた。メタのマーク・ザッカーバーグ最高経営者は先月31日、「未来の予測は難しいが、（AIの）力量を確保しておいた方が良い」と話した。アマゾンも「生成AIなど強力な需要が続いているため、下半期の投資をさらに増やすだろう」と明らかにした。

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