CCI、電通デジタルを含む広告大手5社は3月14日、「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。インターネット広告費は、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占める結果となった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/30176ae17aef71b61252e46c1a4713aad758bf94

広告種別では「検索連動型広告」が前年比122.2％の9766億円と高い成長率となり、構成比でも39.4％まで伸長した。次いで伸長率が高かったのは「ビデオ（動画）広告」で、前年比115.4％の5920億円を記録した。

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている「運用型広告」は前年比115.3％の2兆1189億円と、初めて2兆円を突破した。構成比も85.4％と大部分を占めている。「予約型広告」は前年比117.7％、「成果報酬型広告」は前年比102.7％といずれも成長した。

ソーシャル広告は前年比112.5％の8595億円で、インターネット広告媒体費全体の34.7％となった。ソーシャル広告以外が前年比116.3％で伸長したため、ソーシャル広告の構成比は微減だった。

調査を実施した5社は、2023年のインターネット広告媒体費も堅調に推移し、前年比112.5％の2兆7908億円まで拡大するとの予測を発表した。18年以降、毎年右肩上がりに増加していることが分かる。

ビデオ（動画）広告市場についても同様の見解を発表。前年比115.7％と引き続き高い成長率を維持し、6852億円まで拡大すると予測している。

※本記事は、スウィングクルーがピックアップしているマーケティング関連ニュースのクリップです。

スウィングクルーが発表しているニュースではございません。